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今回のエントリーではこんな悩みを解決していきます。
本記事の内容
今回はインハウスデザイナーの仕事で使っている無料のアンケート、調査サイトのご紹介。普段なんでも屋さんのインハウスデザイナーをやっていると、企画書を作ってくれという依頼が来たりします。
しかし自社にマーケティングの部署もなく、リサーチ会社に依頼できるような予算もない。そんな状況なので無料で情報を公開している調査サイトでバックデータを集めて企画書を作っています。
今回はそんな時に活躍しているありがたいサイト6選を紹介します。
調査のチカラ
![調査のチカラ](https://depf.tokyo/wp-content/uploads/2016/09/01.jpg)
まずは圧倒的イチオシの調査サイト、調査のチカラ。
簡単に言うと無料アンケートサイトのまとめサイトで、ネット上にあるさまざまなアンケートを集めて公開しています。ジャンルもかなり幅広く政治・経済・エンタメ・ネットワーク・ライフスタイルなど多種多様。
毎日更新されているのでは?というくらいとにかくたくさんの調査データがあります。各データはリンクされており掲載元のサイトで見ることができます。
マクロミル
こちらはマーケティングリサーチの国内最大手企業マクロミル。この中の「リサーチデータ」の中のコンテンツ内に下記の4つのリサーチデータを公開しています。データはどれも読み応えがあり、調査としてだけでなく時代の流れや雰囲気を掴むためにも良い資料になります。また無料でダウンロードできるので便利です。
「市場調査レポート」・・・マーケティングに活用できる詳細調査レポート。
「Macromill Weekly Index」・・・“「消費者」と「政治への関心」の今”をウィークリーでお伝えする定点観測調査。
「みんなのHontoを集めたNote|HoNote」・・・旬で気になる情報や話題のテーマを、毎週その時々でタイムリーに調査・記録する調査まとめサイト。
生活総研
![](https://depf.tokyo/wp-content/uploads/2020/11/photo018890-1024x557.jpg)
生活総研は広告代理店の博報堂が「生活者発想」を具現化するため、1981年に設立した研究所で人間を単なる消費者としてではなく「生活する主体」という意味で捉え、その意識と行動を研究しています。
「来月の消費予報」というコンテンツでは消費意欲指数を割り出しており、アイコンを使ったポップなデザイン、数字を効果的に使った見せ方は視覚的に分かりやすく、掲載データはエクセルでダウンロード可能。
「生活定点」という1992年から2014年まで2年ごとに更新している生活者観測データもあり、データをさまざまな視点で切り取っており見応えのあるコンテンツに。現在は22年分の生活者観測データ約1,500項目を無償公開中です。こちらもかなりボリュームがあり参考になります。
政府統計の総合窓口 e-stat
日本の統計が閲覧できる政府統計ポータルサイト。基幹統計(※統計法により定められた、国勢調査によって作成される国勢統計、国民経済計算(SNA)などの行政機関が作成する重要な統計)を扱っています。なかなか使うことはありませんがデータとして抑えておいて損はないかと思います。
リサーチ・市場調査ならクロス・マーケティング
![](https://depf.tokyo/wp-content/uploads/2020/11/photo0132688-1024x550.jpg)
ネットリサーチ事業を行う会社で、企業・政府・大学など幅広い分野で調査実績があります。無料調査レポートも幅が広く、統計や分析方法も紹介しているため見ていてマーケティングの勉強にもなりそうです。
ASMARQ(アスマーク)
![](https://depf.tokyo/wp-content/uploads/2020/11/photo0133208-1024x550.jpg)
政府・大学・大手企業・中小企業など幅広い調査実績があり。無料のアンケート調査は月に2〜五本程度更新されています。こちらも仕事のデータで利用させていただいています。
プラネット
![](https://depf.tokyo/wp-content/uploads/2020/11/photo0133601-1024x552.jpg)
ライオンやユニ・チャーム、資生堂サンスターなど、日用品・化粧品業界の主要メーカーが出資して、1985年に日本初の業界特化型のEDI(電子データ交換)サービスを扱う会社。こちらも意識調査のデータが豊富で使い勝手が良い情報が集まります。
まとめ
今回は仕事で使えるバックデータを収集するのに便利なサイトをご紹介しました。
普段の仕事では「調査のチカラ」が一番使い勝手がいいのでもっぱらこちらから使わせてもらっています。どのサイトから情報を参考にするかは所属する企業や組織、提案をするクライアントや内容次第になるかと思いますので、それぞれの特徴や特色を見て使い分けていただければと。
もちろん業務以外でも時代の流れや消費者の特徴を掴むためにチェックするのもアリですね。
それでは、今回はこのへんで。